ケインズ研究の動向 ―『貨幣論』と『一般理論』をめぐって ― 平井俊顕 (上智大学)

ケインズ研究の動向

―『貨幣論』と『一般理論』をめぐって―

平井俊顕 (上智大学)

　ケインズ理論への関心は、この２０年間、複雑な展開をみせてきた。これは「新古典派総合」の崩壊と密接な関連をもつ。正統ケインズ派は、マネタリズム、合理的期待形成派等からの攻撃のまえに、かつての輝きを失って久しい。他方、そうした潮流に同意できない研究者は、それに対峙する経済学を目指すようになった。「新古典派総合」からの解放、そして資料公開に促され、ケインズ理論への関心は、かえって広がりをみせてきた―(i)理論的形成史、（ii）同時代人の経済学、(iii)哲学的側面、(iv)経済政策面の「ケインズ革命」、(v)社会哲学、(v)文化史等。本稿は、以上のうち(i)を対象とする。

1.『貨幣論』

　『貨幣論』理解をめぐっては、４つの重要な論点が認められる―（i)価格の決定と数量の決定、(ii)貨幣理論、(iii)ヴィクセル的理論との関係、(iv)『一般理論』との関係、である（(iv)は第４節で述べることにする）。

 （i)価格の決定と数量の決定―正統的理解は、『貨幣論』を専ら価格の決定を論じたものとみる。他方、それを価格と数量双方の決定を論じたものとみる理解は、近年になってのものである。後者からみよう。平井(1987)は、『貨幣論』を「メカニズム１」（消費財の価格決定）と「メカニズム２」（投資財の価格決定）の「ＴＭ供給関数」(前期の実現利潤をもとに企業家は当期産出量を決定する)を通じた動学過程ととらえる。これはアマデオ(1989)の理解と概ね合致する。彼は、それを第１の局面（＝「メカニズム１」）と第２の局面（＝「TM供給関数」）を統合したものとみる。吉田(1997)、岡田（1997)の『貨幣論』理解も然りである。浅野(1987)のスタンスは中間的である。彼は、『貨幣論』に価格と数量の決定理論を明瞭に認識する。そのうえで２つは論理的に不整合で別個の体系に属するとしつつ、主たる理論は前者であるとする。

  正統的理解は、『貨幣論』を「完全雇用水準で固定された産出量のもとでの価格水準決定の理論であり、産出理論を欠いたもの」ととらえる。ディマンド(1988)の『貨幣論』モデルはその見地に立脚する。メルツァー(1988）の『貨幣論』モデルでは、実質所得と貨幣量所与のもとで、消費財価格と利子率が決定されている。

  (ii)貨幣理論―『貨幣論』には、もう１つ、貯蓄預金と株式証券の資産選択で投資財の価格水準が決定されるとする「弱気関数の理論」がある。そこでは、貨幣量は内生変数であり、銀行組織は利子率を設定すると想定される。この理論は、変化を遂げつつ、『一般理論』の流動性選好説につながるというのが一般的理解であり、筆者もそうである。だが、それとは異なる理解も存在する。シャックル(1974)は『貨幣論』で流動性選好説は完全な形態で示されていると主張する。ブリデル(1987)も然りである。儀式

　 (iii)ヴィクセル的理論との関係―『貨幣論』がヴィクセルの「累積過程の理論」とどのような関係にあるのかという興味深い問題がある。筆者は、『貨幣論』には「ケインズ独自の理論」（(i)で述べたもの）と「ヴィクセル的流れ」の双方が含まれているが、『貨幣論』の刊行直後から後者は喪失している、と考えている。筆者の「ヴィクセル的流れ」は、明石(1988)、菱山(1990; 1993)に近く、新古典派の貨幣理論に対峙するものとされる。チオディ(1990)の理解も近い。

　他方、ミルゲイト（1982)とガレニャーニ(1983)は、「ヴィクセル的流れ」は新古典派の装飾物にすぎないと断じる。レイドラー（1991）はヴィクセル理論を貨幣数量説の拡充とみる。またアマデオ(1989)のいう「ポスト・ヴィクセル的伝統」は、「ヴィクセル的流れ」と同領域を包摂するが、貨幣数量説の受容と解されている。

2．『貨幣論』後から『一般理論』の完成まで

　本節では、『貨幣論』の後、『一般理論』に至るまで、ケインズが辿った経路を、研究者がいかにとらえているのかをみていくことにする。

　『貨幣論』後から草稿「生産の貨幣的理論」（1932年の春。以下、MTP）までの展開は、『貨幣論』が産出量の変動を扱ったものとみないかぎり整合的な理解は難しい、と筆者は考える。明石(1988)、松川(1991)も同様の立場をとるブリデル(1987) は、ハリス財団での講義「失業の経済的分析」（1931年６月）を『貨幣論』の枠組み―利子率による投資と貯蓄の均衡化―に属するととらえる。対照的にヴィッカレリ(1984)は、そこに「『貨幣論』の理論との根本的な別離」を認める。アマデオ(1989)はMTPのなかに乗数メカニズムの萌芽を認める。

　クラーク(1988; 1998) は1932年度のミカエルマス講義（以下、M講義）の検討から、『一般理論』の始まりを同年末におく（流動性選好説は11月までに確立とみる）。スキデルスキー(1992)も、M講義に『一般理論』の萌芽が認められるとみる。ヴィカレリ(1984）は、草稿「貨幣経済のパラメーター」（1932年末。以後、PME)を、『一般理論』の基本的な命題を萌芽的に含む「モデル」が提示されているとの理由で、重視する。その鍵は「流動性選好の定式化」に求められる。浅野（1987）はPMEに、『一般理論』に向かう積極的要素を認めるものの、依然として『貨幣論』の理論的枠組みへの「固執」が強いものとみる。菱山(1993)もPMEを高く評価するが、その根拠は「自然利子率が貨幣利子率に調整する」というスラッファの考えを受け入れた結果、『一般理論』への転換が遂げられたとするものである。筆者もPMEを「質的転換」を遂げたものとみるが、その根拠を提示されている「モデル」の画期性に求める。

　対照的に、パティンキン（Patinkin=Leitheds., 1978)、ディマンド(1988)は、M講義を『貨幣論』の枠組内にあるものとみる。ミルゲイト(1983)はM講義を、限界主義的思考法に沿うものと評する。またPMEについて、パティンキン(1982)はそれを『貨幣論』の枠組内にあるものとみる。

 　1933年の草稿に向かおう。浅野（1987）は、第２草稿を『一般理論』への「決定的なステップ」とみる。「古典派の第１公準」の採用は第２草稿の頃であるが、このことはカーンの説得によるケインズの思考の決定的なシフトを意味する、とされる。明石(1988)も同様である。アマデオ(1989)は、第３草稿に、「有効需要の原理の分析的構造の中心要素」の最初のものをみいだす。パティンキン(Patinkin and Leith, eds., 1977) は、1933年のM講義は、初めて有効需要の理論が作り上げられたことを証すものと論じる。クラーク(1998)は、すでに前年のM講義で有効需要の理論は展開されていると考える。ディマンド(1988)は、投資理論以外は、「『一般理論』のものとはっきりと類似した状態にある」と明言する。このように、1933年になると、「有効需要の原理」は確立しているとの理解が圧倒的に多くなる。以上とは対照的に、ミルゲート(1983)は、1933年の３草稿は『貨幣論』の基本方程式のヴァージョンと断じる。

  パティンキン(1976) は、草稿「一般理論」（1934年春）を重視する。そこで有効需要の理論が提示されていると考えるからである。彼は、この草稿に登場する「雇用関数」が原点を通る４５度の傾きをもつものとみ、これが総供給関数であるとみる。

　ケインズの理論的進展について、この時期以降の資料に基づく研究は少ないが、平井(第１３章、第14章）では詳細な検討が行われている。

3．『一般理論』

  『一般理論』ほど多くの論者に解釈されてきたものはなく、その結果、ゴードン(1971)に象徴されるように多様な理解が存在する。筆者は、『一般理論』を不完全雇用均衡の貨幣的経済学を展開したものとして特徴づけたい。それは市場経済を２つの対照的な可能性―　一方で、安定性、確実性、単純性、他方で、不安定性、不確実性、複雑性―をもつものとしてとらえる。市場経済は、「不完全雇用均衡」の状態にとどまるという意味で安定的である。だが、それはこの安定性はある限界を超えると不安定になる。

　(i) ポスト・ケインジアンとネオ・リカーディアンを中心に ― 上記の二面性を鋭く指摘するのがシャックルである。彼は、そのことを「形式的形状化」と「熱導源」（1967)、「均衡分析と将来年次についての知識の不在 」(1974)等と表現する。シャックル(1974)は、『一般理論』におけるケインズが「すべての形式的分析において、均衡、調整された事態にのみ訴えており、均衡を特殊ケースとしてのみ扱っている基本方程式のような道具をすべて回避している」と解する。不確実性が強調されている第12章を重視する「ファンダメンタリスト」の領袖シャックル(1967；1974)のもう１つの側面である。彼は第12章での投資の不確実性vs.投資理論は、「方法と意味の超激突」の典型と評する。スキデルスキー(1992)も「『一般理論』の二重性―経済生活の本性の探究、および政策ツールの提供」を指摘する。

  次に『一般理論』のなかに不安定性をみる論者をみよう。ヴィッカレリ(1984)はケインズのヴィジョンを資本主義システムの「資本蓄積メカニズムの極端な不安定性」に求める。ミンスキー(1975; 1986)はケインズの理論に基づいて、資本主義経済の金融的不安定性を示そうとする。ケインズは資本の限界効率を重視しすぎたゆえに、適切な投資理論―投資財の需要価格は、資本の予想収益を資本化することで決定される―の構築に失敗したと彼は考える。デヴィッドソンは、『一般理論』を貨幣経済―「不確実性、粘着的な貨幣賃金率、契約、持ち越しおよび取引費用、貨幣の生産弾力性と代替性がゼロ」を顕著な特徴とする―を論じたものととらえる。

　チック(Sharma ed., 1998)は、『一般理論』における均衡概念―時間と不確実性が根本とされる―は古典派・新古典派のそれとはまったく異なるとする。と同時に、それを長期均衡でとらえるネオ-リカーディアンを批判する。彼女は、「ケインズの理論が純粋に短期のタームで述べられたものである」(Eatwell and Milgate eds., 1983)として、『一般理論』での長期均衡の存在を否定する。アマデオ(1989)は、『一般理論』は「静学的均衡の方法」を採用していると述べる（もっとも、彼は、「『一般理論』のなかに歴史的方法と均衡的方法の双方が認められる」とコメントしてもいる）。彼自身は『一般理論』を短期均衡に基づくものと解するが、「長期均衡」的理解に関して、「雇用理論の長期への合理的な拡張」と評する（Davis, J. ed., 1989; 1994)。ハーコート=オショネシー(Harcourt ed., 1985)も、「不完全雇用均衡」を、短期のタームでとらえる。彼らは、「第16章ケインジアン」と自称し、そこに「有効需要の理論の要である貯蓄-投資の相互関連におけるセイ法則の重要な側面の否定」をみいだす。

　翻ってネオ‐リカーディアンは、『一般理論』の本質を期待と不確実性にみる見方を否定する。代表的論客ガレニャーニとミルゲイト(Eatwell and Milgate eds., 1983)は、『一般理論』の貢献は２つの部分―「貯蓄と投資の関係に関する仕事、有効需要の原理、および乗数分析から構成される」部分と「古典派理論の欠陥に関係する」な部分―からなるとする。彼らは、前者を「長期ポジション」のタームで革命的業績として評価する。また、利子率で重要なのは新古典派の資本・利子理論批判であり、第14章の本質はそこにあるとみる。一方、資本の限界効率と流動性選好説は限界主義に染まっているから、棄却されるべきとされる。

  ポスト・ケインジアンやネオ・リカーディアンには、第17章を重視する者が多い。ロジャース(1989)は、それは「『一般理論』のすべての分析を配置する分析的枠組みを提供する」(Davis, J., 1994)と考える。デヴィッドソンや原(1994)も同章を重視し、それに基づいて『一般理論』の再構築を試みる。菱山(1993)は、同章をスラッファの考えを受け入れたものとして高く評価する。

　(ii)「所得-支出アプローチ」について― 『一般理論』で展開された理論は、実際には「IS-LMモデル」として伝播したのだが、これが、1936年にハロッド、ヒックス、ミードによって同時に案出されたことは、ヤング（1987）が示すとおりである。このアプローチをめぐる評価を、２，３あげておこう。肯定的な評価はそれを一種のブレンドとみており、そうであったからこそ支配的なマクロ経済学になりえた、とする。プレスリー(Greenaway, D. and Presley, J. eds., 1989)は「IS-LMモデル」を「ヒックスの強い風味と結合したケインズと古典派の混合物」と評する。レイドラー(1999)も同様で、「IS-LMモデル」は『一般理論』が伝えようとしたメッセージの多くを省きつつ、いくつかの先行する流れとの高度に精選された統合とみる。

　「所得-支出アプローチ」は「不均衡経済論アプローチ」からも批判を受けた。レィヨンフーヴッド（1981）は、フリードマンはケインズの理論をIS-LMモデルを通してみている点で誤っているとする。また、彼は論文「ケインズなら合理的期待についてどう考えたであろうか」で、「所得－支出アプローチ」がマネタリズムや合理的期待形成派に敗れた原因を、「フィリップス・カーブ」に求める(Worswick and Trevithick, 1983)。

4．『貨幣論』と『一般理論』の関係

　『貨幣論』と『一般理論』の関係は、どのように解されているのであろうか。大きく不連続説と連続説に分けることができよう。

 

  (i) 不連続説 ― 両著の関係を不連続とみなすものに、ミンスキー(1975)、デヴィッドソン、ミルゲイト(1982)、ガレニャーニ(Eatwell and Milgate eds., 1983)、ヴィカレリ(1984)、ブリデル(1987)、パティンキン、ディマンド(1988)等がある。

　ミンスキー、ミルゲイト、およびガレニャーニは、『貨幣論』を新古典派経済学に属するものとして拒絶する。ミンスキーの場合、『貨幣論』は貨幣数量説、古典派の二分法、完全雇用を前提にしているが、『一般理論』はそれらを脱し、その基本命題は、資産価格の決定プロセスが投資の主な決定因であるとするもの、とされる。ミルゲイト(1982)も、『貨幣論』は新古典派理論の一変種であるのにたいし、『一般理論』は、「支配的であった資本・雇用理論、需給のタームで展開される（価値）理論、と対立する新しい雇用理論の提示」とみる。

　ブリデル(1987)は、両著を、強制貯蓄論からの距離でとらえようとする。ただし、彼は「流動性選好説はすでに『貨幣論』の主要部分であった」と論じている。また『一般理論』における有効需要の原理の重要性と新奇性を―成功していると考えてはいないが―認める。ディマンド(1988)は『貨幣論』から『一般理論』への展開過程は、価格調整から数量調整への変化を表すものという点を強調する。

　

(ii) 連続説 ― 両著の関係を連続的とみなすものにシャックル(1974)、メータ(1978）、レィヨンフーヴッド(1968, 1981)、アマデオ(1988)、メルツァー(1988)があげられる。シャックルは両著は「同じヴィジョン、経験からの同じ蒸留物、同じ思考の構築物」とみる。ただ、形式的方法および重要性の付与は異なり、『一般理論』は『貨幣論』の明確な改善というよりはむしろ逆である、とする。そして両著にみいだされる独創性を流動性選好に求める。また『貨幣論』は乗数理論を萌芽的に有するとも評される。　レィヨンフーヴッド(1981)は、ケインズ革命の本質は、ケインズが「Z理論」―『貨幣論』＋数量調整もしくは『一般理論』－流動性選好説として定義―を提示した点にあると主張する。彼は、流動性選好説を否定し、貸付資金説を称揚する。両著の主題は利子率の調整不良の問題であり、基本的な変化は認められないとされる。

　アマデオ(1989；1994)は、両著が異なるのは分析方法のみであり、『一般理論』第3章と『貨幣論』の「産出および価格決定の理論」に類似性を認め、理論面での連続性を主張する。ただアマデオ(1989) は、『貨幣論』は「ポスト-ヴィクセル的伝統」に属するが、『一般理論』はそれと訣別したものと考える。メルツァー(1988)は、両著を、理論および政策診断の面で連続的であるとみる。彼は、『貨幣論』では、『一般理論』で展開される利子率と産出理論の先行理論と考えられる価格と利子率の静学的理論が展開されているとみる。さらに彼は政策手段に関し、『貨幣論』から『一般理論』へは「容易に取られる一歩であった」と評する。

　冒頭で、ケインズ理論にたいする関心の広がりに言及した。これほど多面的な研究の対象となっている経済学者は、彼をおいてほかに存在しない。だが、「歴史的ケインズ」はともかく、この２０年間、経済学ならびに経済政策の領域で、ケインズの理論・社会哲学は激しい批判を受けてきた。その上に立つ経済学がアメリカで主流となっている。他方、近年こうした「右傾化」への、経済学者の批判的自覚に立つ潮流も活発である。ここには市場経済のヴィジョンをめぐる深刻な二極化が認められる。ケインズ的ヴィジョンとその上にたつ経済学は、「左派」に継承されていくであろう。

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