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2016年1月2日土曜日

『市場の失敗との闘い - ケンブリッジの経済学の伝統に関する論文集』 日本経済評論社 2015年






日本語版に寄せて
とくにケインズ、そしてケンブリッジの経済学者一般への学術的関心の復活は、この30年間にわたる、確実に、マーシャル、ケインズ、スラッファ、ハロッド、ジョーン・ロビンソン、カーン、カルドアの文書、ならびにそれらよりは少ない程度であるが、ロバートソン、ドッブ、カレツキ、ミード、ストーン、グッドウィンの文書に基づいて追究されてきた文献的研究によるところが大きかった。
文書を調べる研究は、刊行された資料のみに依存するものよりも、ケンブリッジの経済学の範囲と方法に関しはるかに良い理解を提供してくれる。文書は、ケンブリッジの伝統 その中核には、本書に所収の論考に登場するケインズ、カーン、ジョーン・ロビンソン、スラッファといった主役たちが位置すると関係している経済学の方法、「スタイル」および内容へのより良いアクセスをわれわれに提供してくれる。その背景には、批判の形式であれ、あるいは精緻化・拡張であれ、マーシャルが存在しており、彼のアプローチは、このグループによって参照基準として採られたものである。マーシャルは、多くの制限条件や真逆の脚注を付しているとはいえ、市場メカニズムを称揚したのだが、これにたいしケインズ、スラッファ、および彼らの追随者によって自らの方法で拓かれた道は、市場への信頼ならびに市場理論への信頼の双方のもつ欠陥を晒すことになった。
日本の研究者は、これらの考えの、時間を通じての進展にたいするより明瞭な洞察をすることに大いなる貢献を果たしてきた。とくに、西沢保、藤井賢治、近藤正司はマーシャルやマーシャルの弟子の文書について、また平井俊顕、小峯敦はケインズの文書について優れた調査を行なってきた。
それゆえ、ケンブリッジの経済学を理解するうえでの文書的研究の重要性を示唆するために選んだ以下の3つの事例にたいし、私は日本の読者が興味を示すことを願ってやまない。
第1の事例は、限界分析に反対するスラッファの議論である。これは、彼の未公刊の覚書や関連する資料を調べることによってのみ、それが彼の思考において一貫していることが判明するのである。彼の未公刊の文書は、経済学における測定可能な実体ならびに観察可能な実体、への飽くなき探究、および限界手法が科学的方法をめぐる彼の基準を満たしていないと彼が確信した理由を明らかにしている。長年にわたり、スラッファは自らの批判力に磨きをかけていき、次第に分析の焦点を自らの理論の構築にシフトさせていったが、それは価格を決定するために限界的な大きさを必要としないものであった。
第2の事例は、リチャード・カーンによる短期をめぐる著作のドラフト それは、彼のフェロー資格論文と同一の題名である で、1932年時点で未完成であり、いまも未刊行のものである。同書でカーンは、市場が不完全であるとき、需要の減少が持続すると予想されない場合、短期では完全稼働以下での均衡が生じるかもしれない、と論じた。重要なのは、ある変数、とくに需要水準の正常値についての期待であり、短期とは「短い」時間間隔、あるいは長期の諸力が効果を発揮する前の一時的な状態にすぎないとはかぎらない、ということになる。それはむしろ、選択された変数の予想値に依存する一組の決定が変化しないかぎり維持される状態である。
  草稿、講義ノート、目次および書簡を調べる重要性についての第3の事例は
『貨幣論』から『一般理論』に至るケインズの行程である。ケインズを前者から後者へと導いた過程を通じ、ケインズは一貫して、『貨幣論』の分析は『一般理論』の分析と整合的であり、新しい議論は「ずっと正確で分かりやすく」(『一般理論』77ページ・・・翻訳ページも)したもの、と繰り返し強調した。だが、実際には、基本方程式で提示された『貨幣論』の分析から、有効需要の原理を組み込んだ『一般理論』の分析への移行には、新しい概念の導入や定義の変更が必要となっており、そのことは究極的には、後者のアプローチを前者のアプローチとはまったく異なるものにしている。だが、ケインズは、表面下では本質的な考えは同じである、と読者に信じさせたがった。彼は、前者のアプローチは後者のアプローチと整合的なものであるとして、次のように提示しようとした - a) 『貨幣論』の利潤を、「利潤についての当期の予想を決定するもの」と再解釈する、b) 『貨幣論』での、貯蓄にたいする投資の超過の変化を、有効需要の増加の「1つの基準」として提示する。
 しかしながら、ケインズは、この融和の試みが完全に成功しているかについて疑いをもっていたにちがいない。というのは、『一般理論』の序にあるように、「私自身の考えは、数年間私が追究してきた一連の考えにおける自然な進展であるものが、しばしば読者にたいし、私の考えの混乱した変化と受け止められるかもしれない (『一般理論』p.xxii)、と述べているからである。文書資料を研究することで、われわれは、この問題についてのより良い理解を得ること、ならびにケインズの考えの変化の紆余曲折を跡付けることが可能になるのである。

解釈のための証拠を得るために、そして考えの進展を説明するために、現存する記録やテクストを検討するとき、不幸なことだが、証拠はめったに曖昧でないことはなく、そのうえ、解釈は、入手可能な証拠が何であれ、しばしばそれによって制約を受けるものである。にもかかわらず、資料は刊行されたものへのカギを補足し、そして提供する。それは、関係する経済学者の個性や知的生活についてのわれわれの知識のギャップを埋めてくれる。どの優れた知的伝記も、記録調査に長い時間を費やさずして書くことはできない。だが、関係する著者たちの理論についてのわれわれの理解を増加させるうえでの、それらの価値は何であろうか。これらの活動を一種の古物収集とみる批判者にたいしわれわれはどう応じるべきであろうか。
私の答えは、理論はつねにコンテクストに埋め込まれている、すなわち、理論をかたちづくっている一群の質問、理論が向けられている知的対話者たち、およびそれらの胚芽期における「最先端」のなかに埋め込まれている、というものである。文書や書簡は、問題、仮定あるいは道具の特定のセットが選択される背後にある動機への洞察を提供している。これらが、破棄された解法や破棄された定義が排除されている刊行されたヴァージョンにおいて、陽表的に述べられているとは限らないのである。
いわば、資料文書は、われわれに最終地点を訪問することよりも、そこに向かう道程を旅することを可能にしてくれるのである。

ローマ、2015
著者記す




監訳者あとがき


本書は、ローマ大学 <ラ・サピエンツァ> 教授マリア・クリスティーナ・マルクッツォ教授が長年にわたり研究を続け、執筆してきた経済学のケンブリッジ的伝統をめぐる学術論文15 (うち、2本は共同論文) これらは欧米の主要な経済学史の専門誌や学術書で発表されている からなる論文集である。同教授は、リカードウ研究やケンブリッジの経済学の研究者として国際的に広く知られている経済学史家であり、文字通り世界を飛び回って活動を続けているこの分野の指導的学者である。

ケンブリッジ学派と言えば、ケンブリッジ大学教授アルフレッド・マーシャルを祖とし、彼の経済学 とりわけ『経済学原理』― の教えを受けた弟子筋であるケインズ、ピグーたちを中核に据える一大研究集団、というのが通説的な像であろう。そしてこれらの人々は、イギリスの経済学のみならず、世界の経済学の一大中心 メンガーを祖とするオーストリア学派やワルラスを祖とするローザンヌ学派とともに を形成していた(ただし、マルクッツォ教授は「学派」という呼び方は適切ではないと考え、「グループ」という呼び方を用いている)。
本書で主役として取り上げられるのはマーシャルではなく、何よりもケインズ、ならびに彼より若い経済学者であるカーン、(ジョーン・) ロビンソン、スラッファの4名である。注目すべきは、むしろ若手3名により大きな重点がおかれている それにやや脇役的にカレツキ のが本書の特徴である。これら3名の経済学者がケインズとどのような関係にあり、どのように積極的な理論貢献、あるいは批判的な貢献を遂げたのかが、一次資料を駆使しつつ、さまざまの角度から照射されている。

ここで、次の2点に留意しておくことが肝要である。
第1に、本書では、ケインズの同僚であるピグー、ロバートソン、ホートリーという重要な経済学者は取り上げられていない。ケインズが主役であった当時のケンブリッジにあって、これらの経済学者は、ケインズとさほど変わらない名声を得ていた。ケインズが1936年に刊行した『一般理論』が世界の経済学や政策論に「ケインズ革命」という衝撃を与えたことで、戦後、これら同僚の名声は著しく失墜することになったが、それは歴史を後付けでみた結果である。彼らは当時、自立した経済学者として独自の理論を展開しており、かつケインズとは様々なかたちで論争を展開した間柄であった。つまり戦間期のケンブリッジ学派(もしくはグループ)のシニアの経済学者 ホートリーはケンブリッジ出身だが、大蔵省の官庁エコノミストとして活動した人物であり、環境は他の2人とは異なる は彼らである。
第2に、ではなぜ、彼らより若いカーン、ロビンソン、スラッファが主役として取り上げられているのであろうか。まず何よりも、彼らを主役として取り上げて論じることには、十分の学術的価値があるという点をあげる必要がある。彼らはケンブリッジで生じた3つの経済理論上の革命の直接的関係者もしくは指導者であった。不完全競争理論、有効需要理論(ケインズ革命)、そして資本の限界理論批判(いわゆる「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」へと戦後つながっていく)がそれらである。
カーンとロビンソンは「不完全競争理論」の樹立者そのものである(ある事情で、カーンが今日に至るも完全に影に隠れたままであるのは、不幸なことである)。有効需要の理論においては、弟子カーンは非常に重要な役割を演じている。さらにロビンソンも、有効需要の理論の樹立にさいし「ケンブリッジ・サーカス」などを通じて非常に重要な役割を果たしている。
これにたいし、もう1人の主役スラッファは、非常に特異な位置を占めている。スラッファはマーシャル理論の批判論文を書き、それが「不完全競争理論」への道を拓くことになった。なぜならカーン、ロビンソンは他ならぬスラッファから最初の大きな衝撃を受けたからである。だが、スラッファ自身は「不完全競争理論」の展開には興味をもたなかった。なぜなら彼の根本的な価値論は、新古典派のそれと異なっていたからである。有効需要の理論については、スラッファはほとんど完全黙秘的にケインズに接していた。後年、彼の『一般理論』についての研究メモが出てきたが、そこでは徹底した批判が展開されている。スラッファはこれらの点でカーンやロビンソンとまったく異なった立場にいたのである。最後の「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」はスラッファが1960年に刊行された『商品による商品の生産』が引き金となっている。ただこれは戦後、かなり経過してからの話であり、本書はこれを対象にしているわけではない。

以上のことからも、これら3名の若き経済学者を取り上げることに、十分すぎるほどの価値があることが分かるであろう。
 
にもかかわらず、これら3名の経済学者を本格的に対象にした学説史的研究
は、これまでほとんど存在してこなかったのである。その理由について少し述
べておきたい。
第1に、カーンは、これまで乗数理論の創始者としてのみ知られてきた。彼が、
ケインズの『一般理論』の方向を決めるうえで演じた役割や、ロビンソンが「不完全競争理論」を打ち立てるうえでほとんど共同研究者としての関係にあったことなどは、彼の内気とも言える特異の性格や、寡作であることもあり、ほとんど知られてきていない。
第2に、ロビンソンである。いうまでもなく彼女は「不完全競争理論」の主導者として不動の地位を経済学史上に放っている。だが、彼女は自らの知性の示す方向にきわめて激しい情熱で向かうタイプの研究者であった。そのため、自らが創設した「不完全競争理論」を自己否定し、やがてマルクス理論に、そしてカレツキ的なケインズ理論に惹かれていくことになった。さらに「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」などで、新古典派理論を激しく批判していくことになった。こうした行動のため、ロビンソンを客観的に評価する環境が整わないままになってきたのである。
第3に、スラッファである。彼の基本的立場はマーシャル、ケインズとも大きく異なっており(したがって彼をケンブリッジ「学派の一員」と呼ぶことはできないであろう)、新古典派全盛の経済学界にあって、その後、スラッファの『商品による商品の生産』に依拠する理論 スラッファ理論 はかなりの同調者を輩出したとはいえ、主流派になったことはない(なお、本書での言及はないが、ヴィトゲンシュタイン自らが語っているように、スラッファは、ヴィトゲンシュタインが前期から後期に移る大きなきっかけを与えている)。
こうしたことは、彼ら3名が戦間期のケンブリッジにあって、大きく関わりをもち続け、そして時とともにその関係が複雑に変化していったという事実にたいする関心を、経済学者に向けさせるうえで、大きな阻害要因となってきた。  
本書の特筆すべき点は、まさにこうした点を一次資料を駆使しながら、そして非常に「公平、客観的な読み込み」(つまり、先入観で資料を歪めて取り扱うことなく)を遂行することで、彼らの複雑な関係を明快に分析しているという点にある。

カーン、ロビンソン、スラッファが戦間期にどのような知的議論を展開したの
かについては、本書が詳細に語っているところであり、読者自らにその点を堪
能していただくことにし、紙幅の関係もあり、ここでは監訳者が興味を引いた
点を箇条書きで示すことにとどめる。

(1)  ケインズが『貨幣論』から『一般理論』に向かうさいに、カーンのはたした役割についての分析が優れている。短期における総供給関数の導入と、『一般理論』第3章におけるマーシャル的需給理論の導入が資料的に綿密に検証されている。
この点に関して、カーン自身が「不完全競争理論」を手がけていたにもかかわらず、むしろ完全競争的なヴァージョンでケインズに臨み、ケインズもそれを採用・防衛する方針で後年も臨んだ (ケインズは、不完全競争理論がケンブリッジの足元で展開していたにもかかわらず、無関心であった)

(2)カーン、ロビンソンはケインズ革命の推進に大いに貢献した。「ケンブリッジ・サーカス」での活動は以前より知られているが、それだけではないのである (ミードやハロッドも重要であるが、彼らはオックスフォードに属していた)

 (3) 既述のように、スラッファのマーシャル理論批判は、カーンやロビンソンによる「不完全競争理論」を触発することになったのだが、スラッファ自身は「不完全競争理論」に関係することはなかった。カーンやロビンソンの不完全競争理論はあくまでもマーシャル理論の延長線上にあったからである(カーンが、いわゆる「屈折需要曲線」の創設者の1人であることも、いまに至るも、ほとんど知られていない事実である)。

(4)ロビンソンは、その後、歴史的時間を重視するようになる。そしてカレツキやマルクスの影響を受けるようになり、不完全競争理論にたいし批判的、否定的になっていく(自らの功績自体も否定するまでに至る)。
他方、カーンはカレツキやマルクスの方向には向かわなかった。むしろ
カーンは一次産品案や、国際通貨案など、ケインズが関心をもち、国際舞台で提案していった領域に、自らも関与していくことになった。

 (5) スラッファは、新古典派の限界主義、需給均衡理論を否定する立場に立ち、マーシャルには徹底して批判的であり、価値論を古典派に求めた。だが、戦前、こうした論点をケンブリッジにあって明示的に表明するのは1960年代になってからのことであった。
         
本書を『市場の失敗との闘い』と名付けた理由について、マルクッツォ教授は、
それをケインズ的ライトモチーフおよびスラッファ的市場観の双方に求めている。両者の意図は異なるが、いずれも「自由市場」というイデオロギーに反対した論陣を張っていたという点に求めている。
以上に説明したように、本書は経済学史上、重要なケンブリッジでの革命的できごとを、今日の正統派の立論が主流派となっている知的環境下では忘却されがちな一次資料を駆使してみごとに明らかにしている。本書がポストケインジアン叢書の一巻として刊行されることで、経済学史的な知見が新たに加えられることになったことを喜びとしたい。多くの研究者のみならず読者諸賢が手にされ読まれることを願っている。
本書の刊行をお引き受けいただき、編集を円滑に進めていただいた日本経済評論社編集部の鴇田 祐一氏に謝意を表するとともに、8名の共訳者の優れた訳業にたいし謝意を表する次第である。改めて言うまでもない、本書全体についての責任は最終的には監訳者が負うべきものである。


平井俊顕
2015


2015年8月26日水曜日

『市場の失敗との闘い』(日本経済評論社)



 『市場の失敗との闘い』(日本経済評論社)





今月、上記の翻訳書を刊行した。この本の意義はどこにあるのか、と問われたとき、私は

次のように答えることにしている。



監訳者からの一言



本書で主役として取り上げられるているのは、ケインズ、ならびに彼より若い経済学者であるカーン、(ジョーン・) ロビンソン、スラッファの4名である。むしろ若手3名により大きな重点がおかれているのが本書の特徴である。これら3名の経済学者がケインズとどのような関係にあり、どのように積極的な理論貢献、あるいは批判的な貢献を遂げたのかが、一次資料を駆使しつつ、さまざまの角度から照射されている。
彼らはケンブリッジで生じた3つの経済理論上の革命の直接的関係者もしくは指導者であった。不完全競争理論、有効需要理論(ケインズ革命)、そして資本の限界理論批判(いわゆる「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」へと戦後つながっていく)がそれらである。
カーンとロビンソンは「不完全競争理論」の樹立者そのものである。有効需要の理論においては、弟子カーンは非常に重要な役割を演じている。さらにロビンソンも、有効需要の理論の樹立にさいし「ケンブリッジ・サーカス」などを通じて非常に重要な役割を果たしている。
これにたいし、もう1人の主役スラッファは、非常に特異な位置を占めている。スラッファはマーシャル理論の批判論文を書き、それが「不完全競争理論」への道を拓くことになった。なぜならカーン、ロビンソンは他ならぬスラッファから最初の大きな衝撃を受けたからである。だが、スラッファ自身は「不完全競争理論」の展開には興味をもたなかった。なぜなら彼の根本的な価値論は、新古典派のそれと異なっていたからである。有効需要の理論については、スラッファはほとんど完全黙秘的にケインズに接していた。後年、彼の『一般理論』についての研究メモが出てきたが、そこでは徹底した批判が展開されている。スラッファはこれらの点でカーンやロビンソンとまったく異なった立場にいたのである。
本書の特筆すべき点は、まさにこうした点を一次資料を駆使しながら、そして非常に「公平、客観的な読み込み」(つまり、先入観で資料を歪めて取り扱うことなく)を遂行することで、彼らの複雑な関係を明快に分析しているという点にある。
本書を『市場の失敗との闘い』と名付けた理由について、マルクッツォ教授は、
それをケインズ的ライトモチーフおよびスラッファ的市場観の双方に求めている。両者の意図は異なるが、いずれも「自由市場」というイデオロギーに反対した論陣を張っていたという点に求めている。
以上に説明したように、本書は経済学史上、重要なケンブリッジでの革命的できごとを、今日の正統派の立論が主流派となっている知的環境下では忘却されがちな一次資料を駆使してみごとに明らかにしている。多くの研究者のみならず読者諸賢が手にされ読まれることを願っている。


関連サイト

http://www.amazon.co.jp/%E5%B8%82%E5%A0%B4%E3%81%AE%E5%A4%B1%E6%95%97%E3%81%A8%E3%81%AE%E9%97%98%E3%81%84%E2%80%95%E3%82%B1%E3%83%B3%E3%83%96%E3%83%AA%E3%83%83%E3%82%B8%E3%81%AE%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%AD%A6%E3%81%AE%E4%BC%9D%E7%B5%B1%E3%81%AB%E9%96%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E8%AB%96%E6%96%87%E9%9B%86-%E3%83%9D%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%BB%E3%82%B1%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%82%A2%E3%83%B3%E5%8F%A2%E6%9B%B8-%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%82%AF%E3%83%83%E3%83%84%E3%82%AA-%E3%83%9E%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%BB%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%BC%E3%83%8A/dp/4818823783/ref=sr_1_1?s=books&ie=UTF8&qid=1440587667&sr=1-1&keywords=%E5%B8%82%E5%A0%B4%E3%81%AE%E5%A4%B1%E6%95%97%E3%81%A8%E3%81%AE%E9%97%98%E3%81%84



2015年8月11日火曜日

『市場の失敗との闘い』(日本経済評論社)についての監訳者の所見








『市場の失敗との闘い』(日本経済評論社)についての監訳者の所見


                                   平井俊顕


本書は、ローマ大学 <ラ・サピエンツァ> 教授マリア・クリスティーナ・マルクッツォ教授が長年にわたり研究を続け、執筆してきた経済学のケンブリッジ的伝統をめぐる学術論文15本 (うち、2本は共同論文) - これらは欧米の主要な経済学史の専門誌や学術書で発表されている - からなる論文集である。同教授は、リカードウ研究やケンブリッジの経済学の研究者として国際的に広く知られている経済学史家であり、文字通り世界を飛び回って活動を続けているこの分野の指導的学者である。

ケンブリッジ学派と言えば、ケンブリッジ大学教授アルフレッド・マーシャルを祖とし、彼の経済学 - とりわけ『経済学原理』― の教えを受けた弟子筋であるケインズ、ピグーたちを中核に据える一大研究集団、というのが通説的な像であろう。そしてこれらの人々は、イギリスの経済学のみならず、世界の経済学の一大中心 - メンガーを祖とするオーストリア学派やワルラスを祖とするローザンヌ学派とともに - を形成していた(ただし、マルクッツォ教授は「学派」という呼び方は適切ではないと考え、「グループ」という呼び方を用いている)。

本書で主役として取り上げられるのはマーシャルではなく、何よりもケインズ、ならびに彼より若い経済学者であるカーン、(ジョーン・) ロビンソン、スラッファの4名である。注目すべきは、むしろ若手3名により大きな重点がおかれている - それにやや脇役的にカレツキ - のが本書の特徴である。これら3名の経済学者がケインズとどのような関係にあり、どのように積極的な理論貢献、あるいは批判的な貢献を遂げたのかが、一次資料を駆使しつつ、さまざまの角度から照射されている。

ここで、次の2点に留意しておくことが肝要である。

第1に、本書では、ケインズの同僚であるピグー、ロバートソン、ホートリーという重要な経済学者は取り上げられていない。ケインズが主役であった当時のケンブリッジにあって、これらの経済学者は、ケインズとさほど変わらない名声を得ていた。ケインズが1936年に刊行した『一般理論』が世界の経済学や政策論に「ケインズ革命」という衝撃を与えたことで、戦後、これら同僚の名声は著しく失墜することになったが、それは歴史を後付けでみた結果である。彼らは当時、自立した経済学者として独自の理論を展開しており、かつケインズとは様々なかたちで論争を展開した間柄であった。つまり戦間期のケンブリッジ学派(もしくはグループ)のシニアの経済学者 - ホートリーはケンブリッジ出身だが、大蔵省の官庁エコノミストとして活動した人物であり、環境は他の2人とは異なる - は彼らである。
第2に、ではなぜ、彼らより若いカーン、ロビンソン、スラッファが主役として取り上げられているのであろうか。まず何よりも、彼らを主役として取り上げて論じることには、十分の学術的価値があるという点をあげる必要がある。彼らはケンブリッジで生じた3つの経済理論上の革命の直接的関係者もしくは指導者であった。不完全競争理論、有効需要理論(ケインズ革命)、そして資本の限界理論批判(いわゆる「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」へと戦後つながっていく)がそれらである。
カーンとロビンソンは「不完全競争理論」の樹立者そのものである(ある事情で、カーンが今日に至るも完全に影に隠れたままであるのは、不幸なことである)。有効需要の理論においては、弟子カーンは非常に重要な役割を演じている。さらにロビンソンも、有効需要の理論の樹立にさいし「ケンブリッジ・サーカス」などを通じて非常に重要な役割を果たしている。
これにたいし、もう1人の主役スラッファは、非常に特異な位置を占めている。スラッファはマーシャル理論の批判論文を書き、それが「不完全競争理論」への道を拓くことになった。なぜならカーン、ロビンソンは他ならぬスラッファから最初の大きな衝撃を受けたからである。だが、スラッファ自身は「不完全競争理論」の展開には興味をもたなかった。なぜなら彼の根本的な価値論は、新古典派のそれと異なっていたからである。有効需要の理論については、スラッファはほとんど完全黙秘的にケインズに接していた。後年、彼の『一般理論』についての研究メモが出てきたが、そこでは徹底した批判が展開されている。スラッファはこれらの点でカーンやロビンソンとまったく異なった立場にいたのである。最後の「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」はスラッファが1960年に刊行された『商品による商品の生産』が引き金となっている。ただこれは戦後、かなり経過してからの話であり、本書はこれを対象にしているわけではない。

以上のことからも、これら3名の若き経済学者を取り上げることに、十分すぎるほどの価値があることが分かるであろう。
 
にもかかわらず、これら3名の経済学者を本格的に対象にした学説史的研究
は、これまでほとんど存在してこなかったのである。その理由について少し述
べておきたい。
第1に、カーンは、これまで乗数理論の創始者としてのみ知られてきた。彼が、
ケインズの『一般理論』の方向を決めるうえで演じた役割や、ロビンソンが「不完全競争理論」を打ち立てるうえでほとんど共同研究者としての関係にあったことなどは、彼の内気とも言える特異の性格や、寡作であることもあり、ほとんど知られてきていない。
第2に、ロビンソンである。いうまでもなく彼女は「不完全競争理論」の主導者として不動の地位を経済学史上に放っている。だが、彼女は自らの知性の示す方向にきわめて激しい情熱で向かうタイプの研究者であった。そのため、自らが創設した「不完全競争理論」を自己否定し、やがてマルクス理論に、そしてカレツキ的なケインズ理論に惹かれていくことになった。さらに「ケンブリッジ・ケンブリッジ論争」などで、新古典派理論を激しく批判していくことになった。こうした行動のため、ロビンソンを客観的に評価する環境が整わないままになってきたのである。
第3に、スラッファである。彼の基本的立場はマーシャル、ケインズとも大きく異なっており(したがって彼をケンブリッジ「学派の一員」と呼ぶことはできないであろう)、新古典派全盛の経済学界にあって、その後、スラッファの『商品による商品の生産』に依拠する理論 ― スラッファ理論 ― はかなりの同調者を輩出したとはいえ、主流派になったことはない(なお、本書での言及はないが、ヴィトゲンシュタイン自らが語っているように、スラッファは、ヴィトゲンシュタインが前期から後期に移る大きなきっかけを与えている)。
こうしたことは、彼ら3名が戦間期のケンブリッジにあって、大きく関わりをもち続け、そして時とともにその関係が複雑に変化していったという事実にたいする関心を、経済学者に向けさせるうえで、大きな阻害要因となってきた。  
本書の特筆すべき点は、まさにこうした点を一次資料を駆使しながら、そして非常に「公平、客観的な読み込み」(つまり、先入観で資料を歪めて取り扱うことなく)を遂行することで、彼らの複雑な関係を明快に分析しているという点にある。

カーン、ロビンソン、スラッファが戦間期にどのような知的議論を展開したの
かについては、本書が詳細に語っているところであり、読者自らにその点を堪
能していただくことにし、紙幅の関係もあり、ここでは監訳者が興味を引いた
点を箇条書きで示すことにとどめる。

(1) ケインズが『貨幣論』から『一般理論』に向かうさいに、カーンのはたした役割についての分析が優れている。短期における総供給関数の導入と、『一般理論』第3章におけるマーシャル的需給理論の導入が資料的に綿密に検証されている。
この点に関して、カーン自身が「不完全競争理論」を手がけていたにもかかわらず、むしろ完全競争的なヴァージョンでケインズに臨み、ケインズもそれを採用・防衛する方針で後年も臨んだ (ケインズは、不完全競争理論がケンブリッジの足元で展開していたにもかかわらず、無関心であった)。

(2)カーン、ロビンソンはケインズ革命の推進に大いに貢献した。「ケンブリッジ・サーカス」での活動は以前より知られているが、それだけではないのである (ミードやハロッドも重要であるが、彼らはオックスフォードに属していた)。

 (3) 既述のように、スラッファのマーシャル理論批判は、カーンやロビンソンによる「不完全競争理論」を触発することになったのだが、スラッファ自身は「不完全競争理論」に関係することはなかった。カーンやロビンソンの不完全競争理論はあくまでもマーシャル理論の延長線上にあったからである(カーンが、いわゆる「屈折需要曲線」の創設者の1人であることも、いまに至るも、ほとんど知られていない事実である)。

(4)ロビンソンは、その後、歴史的時間を重視するようになる。そしてカレツキやマルクスの影響を受けるようになり、不完全競争理論にたいし批判的、否定的になっていく(自らの功績自体も否定するまでに至る)。
他方、カーンはカレツキやマルクスの方向には向かわなかった。むしろ
カーンは一次産品案や、国際通貨案など、ケインズが関心をもち、国際舞台で提案していった領域に、自らも関与していくことになった。

 (5) スラッファは、新古典派の限界主義、需給均衡理論を否定する立場に立ち、マーシャルには徹底して批判的であり、価値論を古典派に求めた。だが、戦前、こうした論点をケンブリッジにあって明示的に表明するのは1960年代になってからのことであった。
         
本書を『市場の失敗との闘い』と名付けた理由について、マルクッツォ教授は、
それをケインズ的ライトモチーフおよびスラッファ的市場観の双方に求めている。両者の意図は異なるが、いずれも「自由市場」というイデオロギーに反対した論陣を張っていたという点に求めている。
以上に説明したように、本書は経済学史上、重要なケンブリッジでの革命的できごとを、今日の正統派の立論が主流派となっている知的環境下では忘却されがちな一次資料を駆使してみごとに明らかにしている。本書がポストケインジアン叢書の一巻として刊行されることで、経済学史的な知見が新たに加えられることになったことを喜びとしたい。多くの研究者のみならず読者諸賢が手にされ読まれることを願っている。
本書の刊行をお引き受けいただき、編集を円滑に進めていただいた日本経済評論社編集部の鴇田 祐一氏に謝意を表するとともに、8名の共訳者の優れた訳業にたいし謝意を表する次第である。改めて言うまでもない、本書全体についての責任は最終的には監訳者が負うべきものである。


2014年12月25日木曜日

リターン・トゥ・ケインズ (東大出版会) 


http://www.utp.or.jp/bd/978-4-13-040262-0.html

リターン・トゥ・ケインズ (東大出版会) 

B・W・ベイトマン 編, 平井 俊顕 編, M・C・マルクッツォ 編, 平井 俊顕 監訳
ISBN978-4-13-040262-0, 発売日:2014年09月下旬, 判型:A5, 448頁

内容紹介
リーマンショック後,経済学はいまだ新しいパラダイムを見出せないでいる.ケインズは,新しいマクロ経済学を考えるための最も有力なキーワードである.9カ国,16人の経済学者が,理論と政策のみならず,著作における形成過程や再発見までをも含めた視点から,ケインズの今日性を問う.


主要目次
序 章 リターン・トゥ・ケインズ

第I部 ケインズ的経済政策――過去・現在・将来(ベイトマン/平井/マルクッツォ 訳:平井)
 第1章 ケインズがアメリカに戻ってきた(ベイトマン 訳:黒木龍三)
 第2章 日本の長期不況と経済政策(小野善康 訳:池田毅)
 第3章 ヨーロッパにおけるマクロ経済政策――積極的安定化路線への回帰か(ハンス-ミハエル・トラウトヴァイン 訳:田口博雄)

第II部 ケインズ理論とケインズ主義を解釈する
 第4章 ケインジアン-新古典派総合の「旧」から「新」へ――一つの解釈(リシャール・アリーナ 訳:野口旭)
 第5章 トービンのケインズ主義(ロバート・W・ダイモン 訳:内藤敦之)
 第6章 新しい新古典派総合とヴィクセル-ケインズ・コネクション(マウロ・ボイアノフスキー/ハンス-ミハエル・トラウトヴァイン 訳:伊藤宣広)

第III部 ケインズ再読と解釈
 第7章 難解で数学的な議論――『一般理論』における数学的推論の利用(ロジャー・E・バックハウス 訳:藤原新)
 第8章 『一般理論』――確率的マクロ均衡概念に向かって(吉川洋 訳:袴田兆彦)
 第9章 ケインズの経済学の形成過程(平井 著/訳:西川弘展)
 第10章 ケインズとスラッファ,そして後者の「隠された懐疑」(ハインツ・D・クルツ 訳:木村雄一)
 第11章 ケインズと言葉の戦争(ジル・ドスタレール 訳:下平裕之)

第IV部 グローバル危機――ケインズからの教訓
 第12章 ケインズと現代国際金融論(マルチェッロ・デ・チェッコ 訳:野下保利)
 第13章 現代経済学に対するケインズの影響(ヤン・A・クレーゲル 訳:渡辺良夫)
 第14章 現代のグローバル・インバランス――ケインズは貢献し得るか?(アンナ・M・カラベリ/マリオ・A・チェドリーニ 訳:岩本武和)

関連書
ケインズの理論 平井 俊顕 税込23760円/本体22000円
ケインズ研究 平井 俊顕 税込3024円/本体2800円
貨幣経済の動学理論 小野 善康 税込4860円/本体4500円

関連情報 
『リターン・トゥ・ケインズ』が12/14「日本経済新聞」で紹…

金融危機後の経済学界の変化――「本書に収められた諸論文は,主流派となったニューケインジアンとは異なる諸視点からケインズの遺産を検討しており,時宜にかなった出版といえよ (more…)

2014年12月20日土曜日

『リターン・トゥ・ケインズ』東大出版会 の内容についてのアブストラクト集

2014/12/16
   
『リターン・トゥ・ケインズ』東大出版会
の内容についてのアブストラクト集

平井俊顕
20141214日(日)の日本経済新聞に書評が掲載された。
日曜日の日経新聞に書評が掲載されているのを知る。こうした専門書の翻訳、しかも1人の著者による本ではなく、多様な見解が網羅されている本が書評の対象になるのは、珍しいように思う。日本の多くの人が、ケインズをめぐり、こうした多様な立論・研究が実際にはなされていることを知ってもらうきっかけとなれば、この書に原著の共同編者として、また翻訳の監訳者として携わった者として、これに優る喜びはない。
書評は全体的な所見が中心となっており、具体的に言及されていたのは2論文(トービン[5]とウッドフォード[6]に関連したもの)であった。これは新聞での書評であるから致し方のないところであろう。
ここではこの本で各論者がどのようなことを論じているのかを、当時、各論者に書いてもらったアブストラクトがあるので、それを以下に示しておくことにする。これらを読んで、本訳書であれ、原書であれ、興味をもっていただける契機となることを、私は望んでいる。

 そのさい、全体を次のようにグルーピングできるので、それに合わせてアブストラクトを配置することにした。
 

 章のジャンル別によるグルーピング [全14章]
(以下、(   )内の数字は章を示す。)

I. 現在国際経済情勢 アメリカ、EU、国際通貨体制との関連で論じられているもの (1314)
II. 『一般理論』をどう理解するかをテーマにするもの (57911)
III. 『一般理論』17章に焦点を合わせたもの 肯定と否定
(1) 現代金融理論の先駆として肯定的に見る見解 (1213)
(2) スラッファによる否定的評価 (10)
IV. 現在マクロ経済学をめぐるもの  ケインズ理論に依拠しつつ
(1) マクロ理論の新旧潮流をめぐる比較分析 (4, 6) -比較理論史
(2) 理論モデルの提示 (28)

***
I. 現在国際経済情勢との関連で論じられているもの (1314)

1章 ケインズがアメリカに戻ってきた
Keynes Returns to America
Bradley W. Bateman (Denison University, Granville, Ohio, US)

When stagflation hit the American economy in the 1970’s, it marked the beginning of the end for Keynesian economics. During the thirty years of unprecedented economic growth following the Second World War, a particularly American form of Keynesianism had come to dominate the way that macroeconomic policy making was understood and undertaken. While Keynesian ideas were not without enemies, especially in the immediate postwar world, by the 1960s they served as the basic framework for much of macroeconomic policy making. This Keynesian consensus depended on an idea that there was a trade-off between inflation and unemployment; thus, when both appeared together, there was a quick and concerted effort to make the point that Keynesianism had been discredited. Several conservative ideas rushed in to fill the void that was left by Keynesianism’s demise: monetarism, supply-side economics, rational expectations theory, and neo-Ricardian macroeconomics. In broad outline, macroeconomic policy making followed this turn in academic thinking, as first monetary, and then fiscal,l policy fell under the sway of conservative arguments that macroeconomic policy was at best ineffective, and more likely detrimental to good macroeconomic performance. Since the collapse of the dot-com bubble at the beginning of the new millennium, activist macroeconomic policy has made a strong comeback. However, as have some of the basic macroeconomic problems that had originally led Keynes to develop his arguments in his General Theory.

3章 欧州におけるマクロ経済政策 積極的安定化政策路線への回帰     
Hans-Michael Trautwein (Carl von Ossietzky, Universität Oldenburg, Germany)

European Macroeconomic Policy: a Return to Active Stabilization?
Is there any return to activist stabilization strategies in European macroeconomic policies? Have they ever been non-activist? Certainly, macroeconomic policies in the core economies of the European Union since the 1980s can hardly be described as Keynesian strategies of demand management. They are generally interpreted as more restrictive and single-minded than their US counterpart. Even though the ‘activist ineffectiveness’ literature that dominated mainstream economics in the last quarter of the 20th century originated in North America, it seems to have been taken more seriously in Europe. While the Fed allowed US unemployment in the 1990s to fall below what was believed to be the NAIRU, and while it actively mitigated the crisis after the dot.com bubble by way of expansionary policy, the German Bundesbank and its successor, the European Central Bank, seem to have been more successful in fighting inflation and avoiding large fluctuations in output. Institutionally, at least, both the Bundesbank and the ECB display(ed) most of the properties of operational independence and rule-bound policy that the literature about dynamic inconsistency and credibility considered to be optimal for avoiding the pitfalls of demand management.  
Only few commentators relate the relatively poor performance of Germany and other EU economies in terms of  employment and growth to the stance of macroeconomic policy. Most of them attribute the persistently high unemployment and low productivity growth in Europe to real rigidities in the goods and labour markets. In the original EU-6 member states, at least, Keynesian macroeconomics seems to be an outdated minority position. A mix of rule-bound monetary policy with fiscal consolidation seems to be the consensus view, regardless of occasional criticism of the growth and stability pact that officially defines the framework of macroeconomic stabilization policy in the Euro area.  

This paper takes issue with some myths about macroeconomic policies in the EU core. Reviewing the macroeconomic performance of Germany and other countries in the EMS era, it debunks the myth that “credibly” non-activist policies lower the costs of disinflation. It shows how the macroeconomic performance of the EU core can be explained in Keynesian terms. But it also rejects the view that European macroeconomic policies before and after the introduction of the European Monetary Union (EMU) were non-activist. The macroeconomic policy mixes used the contexts of German reunification and European monetary integration can both be interpreted as according with various of Keynes’s positions on stabilization policy (for example, his views on the transfer problem, or the Keynes Plan in the Bretton Woods negotiations), though not necessarily with post-war concepts of Keynesian demand management. The punchline of the argument is that EMU was and still is a project of active macroeconomic stabilization in nominal and real terms, but that it required some coordinating rhetorics for which the ‘policy irrelevance’ literature came in handy. Whether it ever was (and will be) taken as seriously as mainstream economists tend to think, is a matter of dispute.

14章 現在のグローバル・インバランス ケインズは貢献しうるか?
Current Global Imbalances. Might Keynes Be of Help?
Anna Carabelli and Mario Cedrini
(Università del Piemonte Orientale, Italy)

A large number of interpretations have been proposed for current global imbalances. Competing views suggest peculiar prescriptions for their unwinding and predict extremely different future scenarios for world economy. The literature debate generally focuses on the sustainability of global imbalances. The great divide is between alarming concerns for the risks the former pose for world economic prospects and elegant theoretical justifications for their happy persistence with uninterrupted global growth. Perhaps surprisingly, typical literary reviews devote little attention to the type of adjustment, if any – unilateral, bilateral or multilateral – each suggested scenario for the imbalances’ unwinding is tied to. We thus propose to rearrange such views and reformulate the overall problem accordingly by the use of the three alternatives Keynes outlined in his 1945 memorandum “Overseas Financial Policy in Stage III” for Britain’s economic recovery and the restart of global multilateralism at the end of WWII.

There seems to be a striking continuity in diversity between the two situations. The lack of American assistance would have placed an overburdened Britain in a “Starvation Corner”, with far from negligeable risks for global economy. “Made in” interpretations about current imbalances, prompting for unilateral adjustments, easily transform into the so-called “gloomy views” stressing stress that a US recession, in particular, would likely result in a global austerity programme. We suggest taking Keynes’s “Temptation” option, based on a US business-character assistance to Britain, as a metaphor for the “imbalances sustainability” views. Market mechanisms relying on the strength of the US economy, on the one side, and/or the tacit agreement of a revived Bretton Woods system on the other, would suffice to ensure stability. Keynes’s “Justice” option called for a reconsideration of the adjustment burden between Britain, the US and the Sterling Area countries, and was motivated by the recognition of  shared responsibility for a better ordering of future economic intercourse. The parallel is here with current views showing awareness of the multilateral character of the imbalances. Such interpretations correctly assume that the needed multilateral response to global imbalances masks a collective action problem undermining the case for macro-economic coordination among the players involved.

Here is where the rediscovery of Keynes’s legacy might come in as a helpful preliminary guide to reassess the problem. Following David Vines’s (2003) advice to revisitate the “focus and method” of Keynes’s “international macroeconomics”, we try to stress the continuity between the method Keynes used to deal with global economic integration and that which generally qualifies him as a thinker of complexity. Keynes’s imaginative attempts to the problem of highly imbalanced international relations were based on economic interdependence and recognition that the defence of particular interests against those of the system as a whole would have transformed them into a negative-sum game, to the detriment of the general welfare. In the search for a shared vision about current global imbalances and the conditions for their benign unwinding, Keynes might really be of help.

II. 『一般理論』をどう理解するかをテーマにするもの (57911)
 トービン(5)、『一般理論』の数学性(7)、『一般理論』生成論(9)、人物像(11)

5章 トービンのケインズ主義
Tobin’s Keynesianism
Robert W. Dimand (Brock University, Ontario, Canada)

Nobel laureate James Tobin first read Keynes’s General Theory in September 1936 as an 18-year old sophomore taking a Principles of Economics course, “being too young and ignorant to know that I was too young and ignorant” to begin the study of economics with The General Theory. The experience of first encountering economics during the Depression and by reading Keynes shaped Tobin’s intellectual development, and he remained proud to call himself an “Old Keynesian,” although J. R. Hicks and Irving Fisher also influenced Tobin. It was fitting that when G. C. Harcourt and P. A. Riach edited their so-called “Second Edition” of the General Theory (1997), they invited Tobin to write the overview chapter, with the first half of the chapter written “as J. M. Keynes.” In this paper, I examine what being an Old Keynesian (rather than a New Keynesian, Post Keynesian, or New Classical economist) meant to Tobin. Staking a distinctive claim to Keynes’s heritage, Tobin criticized Post Keynesians for “throwing the away the insights of neoclassical economics,” New Classical economists for sidestepping the central macroeconomic problems of coordination and stability by assuming labor market clearing and the existence of a representative agent, and the mainstream American Keynesians of his own generation for insufficient attention to asset markets and monetary policy. Tobin identified four central Keynesian propositions, listed in order from the most widely accepted to the one most distinctive of Tobin’s Keynesianism: (1) wages react slowly to excess demand and especially to excess supply, so that over “a long short run,” fluctuations in aggregate demand affect real output; (2) hence economies are vulnerable to prolonged bouts of involuntary unemployment; (3) investment depends on appraisals of profit expectations and risks that contain important elements of autonomy and exogeneity; and, in accordance with Chapter 19 of The General Theory, (4) “Even if money wages and prices were responsive to market excess demands and supplies, their flexibility would not necessarily stabilize monetary economies subject to demand and supply shocks.” Rather than try to prove the existence of an unemployment equilibrium, Tobin viewed high unemployment as a protracted disequilibrium. Drawing on Chapter 19 of Keynes’s General Theory, and later also on Fisher’s debt-deflation theory of depressions, Tobin argued that, even for a model with a unique full-employment equilibrium, the forces of self-adjustment might be so weak that, without government intervention to stimulate aggregate demand, the economy would never return to full employment after a sufficiently large negative demand shock. This analysis captured the intuition that Great Depressions sometimes happen, but not all the time: the economy is self-adjusting for small shocks, but not for very large ones.

7章 難解で数学的な議論 - 『一般理論』における数学的推論の利用
Keynes and mathematics
Roger E. Backhouse (University of Birmingham, UK)

In order to make clear the chasm that separates him from the formalism of modern economics, scholars of Keynes have generally emphasised his comments on the limitation of mathematical argumentation in economics. Representative is perhaps Robert Skidelsky’s account, in his biography, of the way Keynes attached great importance to intuition. Attention has also been paid to his critique of Jan Tinbergen’s early econometric work, in which he argued that this type of work faced inherent limitations.

The aim of this paper is not to overturn these views, which contain an important part of the truth about Keynes, but to broaden them and shed new light on them. Keynes emphasis on intuition can be linked to the claims made in the lectures recorded in Thomas Rymes’s book, that his mathematics offered a way of thinking rather than a method of algebraic proof; that it was not helpful to see his equations as algebra. In placing this in the context of Cambridge discussions of logic and philosophy, from his father John Neville Keynes, to philosophers such as G. E. Moore and Frank Ramsey, the paper will be charting material already explored by others.

Where the paper will adopt a new perspective is in taking more seriously the claim, made my many reviewers of the General Theory, that the book was highly mathematical. Though such comments were often made by non-economists, it is argued that they should not be discounted completely. There are ways in which the book, though it relies to an extent that is uncommon in modern economics on verbal arguments that cannot be expressed in algebra, is highly mathematical. By the standards of the time, its use of algebra was significant. Not only does the book contain many equations, it exhibits a mathematical way of thinking, in terms of functions and relationships. Even where symbolic representation is not used, and even where it might be hard if not impossible to write a full algebraic model, Keynes is using mathematical language.

In addition to assessing the extent to which the book is mathematical overall, the paper will try to analyse those parts of the argument where Keynes does use mathematical notation, where he uses language that could have been expressed symbolically but is not, and where he uses arguments that are simply verbal and are best considered non-mathematical. It is intended that this will shed light on why, unlike many influential books, Keynes’s General Theory has been read in such different ways. The paper may substantiate an idea explored elsewhere in a paper with David Laidler - “What was lost with IS-LM?”, namely that it was dynamic arguments that were expressed in words, and the juxtaposition of such arguments with algebraic analysis of static theory, helped promote what many Keynesians have seen as the mis-reading of the General Theory by mainstream economists.

9章 ケインズの経済学の形成過程  平井俊顕
Keynes’s Theory in the Making
Toshiaki Hirai (Sophia Univ., Japan

The revolution in economics which Keynes’s General Theory (1936) brought about is, needless to say, called the “Keynesian Revolution”. The General Theory was a product of the intellectual journey of five years and half which started with responding to both the internal and external criticisms of the Treatise (1930).
  The present paper has two purposes. The first is to clarify a feature of the Cambridge School through examination of the business cycle theories which Cambridge economists tackled as principal projects in the first half of the twentieth century. We would like to pay attention to two streams. One is Marshallian stream, while the other is Wicksellian stream as monetary economics (to which the Treatise belongs).
The second purpose is to analyze Keynes’s theoretical development from the Treatise to the General Theory through examining his books, his articles, various manuscripts, lecture notes (very often taken by his students), and controversial correspondence.
  The main conclusion of the second task is summarized as follows:

 (1) It is crucially important to pay attention to the question of how Keynes dealt with the relation between profits and the volume of output. In the Treatise, the importance of this relation (the “TM supply function”) is stressed as expressing the dynamic mechanism. Keynes adhered to this function after the Treatise, in spite of much criticism. Toward the end of 1932, however, he abandoned it, though showing some hesitation, and put forward a new formula of a system of commodity markets which led up to the General Theory.

   (2) The Treatise belongs to the Wicksell Connection, which includes Myrdal, Lindahl, Mises, Hayek and others. We regard it as propounding monetary economics critical of neoclassical orthodoxy. The Treatise, however, included two theories: the “Wicksellian theory” and “Keynes’s own theory”. Immediately after the Treatise, Keynes abandoned the former theory, and strove to maintain or improve the latter. We regard Keynes after the Treatise as having departed from the Wicksell’s influences, with the result that the General Theory is completely independent of them.

 (3) The General Theory’s revolutionary feature lies in its showing, through a presentation of a clear-cut model, that the market economy, if left to itself, falls into an underemployment equilibrium. The model shows how the volume of employment is determined, on the basis of an equilibrium analysis, contrary to the arguments of Post-Keynesians, “Disequilibrium Approach” Keynesians, and others. It was not until 1933 that Keynes came to put forward a model of how the volume of employment is determined. Thereafter he took pains to elaborate his model, continuing to revise the concept of effective demand, the concept of marginal efficiency of capital, the theory of liquidity preference, and other things.
At the same time, however, we argue that in the General Theory Keynes sees the market economy as possessing two contrasting potentialities: stability, certainty, and simplicity on the one hand, and instability, uncertainty, and complexity on the other.

 11章 ケインズと言葉の戦争
 Keynes and the war of words
Gilles Dostaler (University of Quebec at Montreal, Canada)

John Maynard Keynes worked out a new economic analysis which served to justify the interventionist policies associated with his name. But before being an economic theoretician, he defined himself as a publicist, concerned to persuade his fellow citizens of the urgent necessity to carry out transformations essential to avoid the breakdown of civilization. Keynes’s influence is connected, not only to this economic theories, but also to a political vision and a philosophic conception which he skillfully integrated into his activities as publicist, advisor and theoretician. He was a man of action, fully engaged in the problems of his time. The economic reforms he advocated were but one element in a process of political and social transformation necessary to save a world threatened by war, revolution and all forms of extremism. Keynes proposed a global vision of society, its evils and the means to overcome them. He left behind an enormous body of work. It is of substantial literary quality and extends across many fields, from philosophy and economics to history and politics. He excelled in all genres: abstract treatises or pamphlets, academic or newspaper articles, official reports or personal correspondences, statistical analyses, biographical essays. A master of the spoken as well as the written word, his effectiveness as lecturer, conference speaker, member and president of boards of directors, political activist, member of various commissions and committees, negotiator of private and public, particularly international, affairs, was unmatched.  Accounts attesting to his skill at verbal jousting abound. His life was characterized by combats in diverse battlefields. At the age of 20, Keynes, then a student at Cambridge, presented a paper written during the winter of 1902-1903 before a King’s College literary society. Its subject was Abelard, lover of Eloise. He emphasized the former’s struggles against the established political and religious powers of his time. He praised the ‘dialectical skill’ of this philosopher who investigated the logic of language and religious discourse and composed numerous hymns. But mostly he admired him for having been inclined ‘rather to the war of words than to the war of arms’. Keynes clearly felt kinship with the medieval philosopher. Like Abelard, he rejected violence in spite of the glaring injustices he denounced throughout his life and led a relentless war of words against the dominant views of his time, as much in morality as in politics and economics. This paper, which will draw upon an extensive research in Keynes Papers as well as published documents, will present his life and work as a series of battles led on different fronts. An emphasis will be put on the main weapon he used to lead these battles. This weapon is language. Keynes was a master in the art of rhetoric, which explains in great part his influence and success. The forms of language he utilized are closely linked to the content of his message and to the world view that he shared with his closest friends, the artists and writers of the Bloomsbury Group. Art, which occupied the summit in the hierarchy of human activities, was also an important battlefield for Keynes.

III. 『一般理論』17章をめぐるもの

(1) 現代金融理論の先駆として肯定的に見る見解 (1213)

12章 ケインズと現代国際金融論 
Keynes and modern international finance theory
Marcello de Cecco (Scuola Normale Superiore di Pisa, Italy)

In this paper I make an experiment in history of monetary theory: I try to mix  1) autobiographical reminiscences of my time at Chicago in 1966, as a temporary exile from the English  Cambridge (to put into context )  2) the revival of an early article of mine dealing with Ch. XVII  of Keynes’s General Theory, which was occasioned by my reaction to Chicago’s anti-keynesianism,  written in 1966 and a decade later buried in a conference proceedings book published by an oscure Italian publisher and  3) a last section dealing with Keynes’s seminal contribution to forward market theory and his anticipation of behavioural finance theory and of  other aspects of modern finance theory.

13章 現代経済学に対するケインズの影響 ケインズのファイナンス理論および経済政策をめぐる若干の見過ごされた貢献
Keynes’s Influence on Modern Economics: Some Overlooked Contributions of Keynes’s Theory of Finance and Economic Policy

Jan Kregel (Levy Economics Institute of Bard College, New York)

Introduction
It is often argued that Keynes’s General Theory dealt with macroeconomic aggregates of the real economy in conditions of depression. As a result, many argued that the theory was not general and required the addition of discussions of the economy in “normal conditions”, as well as a discussion of the determinants of the nominal price level. In the post-war period this was achieved through the discussion of the individual or “microeconomic” decisions that produced the economic aggregates in terms of the addition of classical individual optimization theory—what came to be called the “micro” foundations of macroeconomics. The problem of nominal prices was achieved through the addition of the short-run Phillips Curve. The result was what came to be called the “neoclassical synthesis” and the “monetarist counter-revolution” that paved the way for the rational expectations revolution and the revival of pre-Keynesian classical economics.
Keynes’s policy proposals were eviscerated in a similar way in what has come to be known as “hydraulic” Keynesianism—the use of government tax and expenditure policies to ensure that the level of aggregate expenditure is sufficient to produce full employment. The emergence of stagflation—the simultaneous occurrence of rising unemployment and rising prices—in the 1950s, and high levels of inflation in the 1970s, created a policy paradox in which fiscal policy could not simultaneously be expansive to support full employment levels of demand and restrictive to reduced excess demand and fight inflation. This brought a return to monetary policy as the instrument seen as most appropriate to fight inflation and produce price stability, supported by supply-side tax incentives as the instrument most appropriate to support employment and economic growth. Thus, Keynes’s approach to monetary policy through influencing expectations of long-term interest rates was replaced by control of the growth of monetary aggregates, and Keynesian fiscal policy ceased to have a macroeconomic objective, but was instead directed towards increasing private incentives through the reduction of the role of government in the economy and reduction of marginal tax rates to increase investment incentives. The overall level of fiscal stimulus and interest rates thus became residuals, completely reversing Keynes’s approach.
The failure of monetarist money growth targeting eventually forced recognition of the endogeneity of money and a return to policy focus on interest rates and expectations. But not on expectations of long term rates, but rather on expectations of future inflation rates in the form of “inflation targeting”. The failure of supply-side tax reductions and reductions in government activities to provide fiscal balance led to ad hoc budgetary rules to ensure that any new fiscal expenditures were matched with new funding measures.
However, the sharp declines in activity and asset prices during the collapse of the dot-com bubble, the post 9-11 downturn, and the current sub-prime crisis has brought frequent breaches of these principles in favor of a naive type of pre-Keynesian policy in which direct income transfers to support private expenditure and direct liquidity injections to support financial institutions have become the rule rather than the exception. Policymakers appear to have returned to the hydraulic form of Keynesian policy, but lost the theoretical basis that supports it. The reason stems from the initial belief mentioned above, that Keynes’s theory was based on the ability to forecast the reaction of economic aggregates expressed in real terms to expenditure policy measures. However, a review of the body of Keynes’s work shows this emphasis on the behavior of real economic aggregates does not represent his contribution to economic theory or policy. This paper will review the innovative contribution of Keynes’s major works and show how they were unified in his General Theory (Keynes 1936) in a policy that is radically different from that normally presented, criticized, and currently employed, as Keynesian theory.

(2) スラッファによる否定的評価(10)
10章 ケインズとスラッファ、そして後者の「隠された懐疑」
Keynes and Sraffa
Heinz D. Kurz (University of Graz and Graz Schumpeter Centre, Austria)

The paper discusses Piero Sraffa’s views on, and criticism of, elements of John Maynard Keynes’s The General Theory of Employment, Interest and Money. Keynes had brought Sraffa to Cambridge and thought very highly of the erudition, scholarship and originality of the Italian economist. The two were on friendly terms with one another and they collaborated in various ways. Sraffa initiated the so-called ‘Cambridge Circus’, a group of Cambridge economists who discussed Keynes’s Treatise on Money and then The General Theory and who conveyed their comments to Keynes. Due to his friendship with Keynes, Sraffa was very discreet as to what he thought of Keynes’s work. It was only after Trinity College, Cambridge, opened Sraffa’s manuscripts and correspondence to the academic public that some hitherto unknown notes and manuscript fragments and Sraffa’s annotations in his personal copy of The General Theory came to light and could be studied. The paper focuses attention on this hitherto unpublished material. In particular, it discusses Sraffa’s criticism of Keynes’s liquidity preference theory. Sraffa accuses Keynes of committing a number of blunders and of arguing not correctly. Keynes had adopted the concept of ‘commodity rates of interest’ which Sraffa had put forward in his criticism of Friedrich August von Hayek’s monetary overinvestment theory of the business cycle. Alas, as Sraffa shows, Keynes had not well understood or rather misunderstood the concept. Sraffa was also critical of Keynes’s theory of investment and the concept of the marginal efficiency of capital. This concept could not generally be sustained in economic systems characterized by a circular flow of production, that is, a complex interdependence of industries. In such systems there is no presumption that the ‘forces’ as contemplated by the received Marshallian doctrine, on which Keynes relied to a great extent, can be relied upon. In particular, there is no reason to rely on an investment demand that is elastic with the level of the money rate of interest.

IV. 現在マクロ経済学をめぐるもの

(1) マクロ理論の新旧潮流をめぐる比較分析  (64) ― 比較理論史

6章 新しい新古典派総合とヴィクセル=ケインズ・コネクション
Mauro Boianovsky (Universidade de Brasília, Brasil)
Hans-Michael Trautwein (Carl von Ossietzky Universität Oldenburg, Deutchland)

The New Neoclassical Synthesis and the Wicksell-Keynes Connection
Progress in macroeconomics is often expressed in the dialectic terms of controversies between neoclassical and Keynesian views. Most of the time, however, there is search for common ground, and the “New Neoclassical Synthesis” (NNS), which is based on New Classical concepts of intertemporal optimization and New Keynesian market structures, is the most recent example of such quest for consensus. Probably the most authoritative contribution to the NNS literature is Michael Woodford’s voluminous Interest and Prices (2003), which attempts an even wider synthesis by including various elements of pre-Keynesian macroeconomics. Woodford refers, both by the title of the book and by renaming the core NNS model a “neo-Wicksellian framework”, to the monetary theories of Knut Wicksell and his early followers, in particular Friedrich A. Hayek, Erik Lindahl and Gunnar Myrdal. He interprets the NNS as a more rigorous reformulation of the dynamics of interest rates, inflation and output gaps that were at the heart of early Wicksellian economics.

In our paper, we discuss two questions: What are the main parallels and differences between the original Wicksellian approach(es) and Woodford’s neo-Wicksellian framework? And to which extent can Woodford’s approach deal with the issues raised by Wicksell and his followers, including Keynes? We examine these two questions – not as an exercise in exegetic exactness, but as an attempt to find out what remains, after Woodford’s Interest and Prices, of original Wicksellian theory that may be of more than purely historical interest. Section 2 of the paper describes Woodford’s “neo-Wicksellian framework” in terms of intertemporal optimization in terms of an IS relation, a New Keynesian Phillips curve, and a monetary policy reaction function in terms of a Taylor rule. Section 3 identifies the similarities of this approach with original Wicksellian theory, while section 4 examines the differences. We draw special attention to Lindahl’s approach because it is most similar to Woodford’s and yet serves to bring out essential contrasts between the old Wicksellians and the new synthesis. Moreover, these contrasts also help to see crucial differences between the approach of Keynes and the old and new Neoclassical Syntheses. As Leijonhufvud (1981) has argued, Keynes had a “Wicksell Connection” in the view that failures of the market rate of interest to coordinate investment and saving ex ante result in excess demands (positive or negative) in goods and/or labour markets, and that those excess demands cannot be cured by price or wage adjustments, as long as the market rate of interest fails to converge on a level that is compatible with full employment at stable prices. This perspective is lost in the NNS. Section 5 explores the grounds where the Wicksell Connections of Keynes and Woodford diverge. We argue that the New Neoclassical Synthesis cannot deal with some of the issues that were at the heart of the original Wicksellian and Keynesian approaches and that should still be at the centre of macroeconomic research.

4章 ケインジアン=新古典派総合の「旧」から「新」へ - 1つの解釈
From the ‘old’ to the ‘new’ keynesian-neoclassical synthesis: an exploration and an interpretation
Richard Arena (University of Nice, France)

The purpose of the contribution is a comparison between the conditions of birth and the theoretical contents of both so-called “Keynesian-Neoclassical synthesis” (KNS) which respectively emerged in 1936 (with Hicks) and in 1997 (with Goodfriend and King). This comparison between the ‘old’ and the ‘new’ KNCS might come at first sight as a surprise: Sixty years took place between both ‘synthesis’ and our society, the state of economic thought and the intellectual context of social sciences knew substantial changes in the meanwhile. We would like to show however that a careful investigation of both ‘synthesis’ show that the enterprise is worth to be undertaken. Essential differences do not prevent some crucial similarities which permit to understand better the opposition between Keynesian and Neoclassical approaches. The paper includes three parts. The first part stresses the historical and intellectual contexts of both synthesis and emphasises how they emerged and which were their respective interpretations of Keynes‘s research program. Now, the historical contexts as well as the predominant interpretations of Keynes’s economic contribution substantially differed in 1936 and 1997: Keynes continued to write during the first ‘synthesis’ and therefore obliged macroeconomists to permanent reactions and re-interpretations, while the second one tried to combine in a General Equilibrium framework various ‘Keynesian’ features which themselves resulted from previous interpretations. These differences deserve to be pointed out and carefully explained. They should not however hide some crucial analytical similarities which allow a better understanding of the deep nature of the theoretical border which divides neoclassical and Keynesian economists. The last two parts rather focus on these theoretical similarities but also differences between both ‘synthesis’. The second part of the paper is thus devoted to the notion of economic rationality. We first investigate its instrumental side, showing that, far from being attached to the new synthesis, the generalization process of rational economic choice to consumption, investment and monetary behaviours was already being implemented in a somewhat different way after 1936. We also consider its cognitive aspect and especially the treatment of uncertainty and of the expectations formation process which substantially differs according to the specific synthesis considered. The third part of our paper is dedicated to the working of the different macro-markets (including the labour, the money and the goods markets). Two major issues will be here considered. The first focuses on the various assumptions of stickiness and flexibility which concern the main variables that permit or do not permit macroeconomic adjustments. The second contrasts the global short term macro-equilibrium of the old KNCS and its relation with a long tem balanced growth path with the dynamical stochastic general equilibrium of the new KNCS. Finally, conclusion draws from the three parts of the paper the elements of a brief investigation of the common analytical background of the extension of the general economic equilibrium theory research program and of the difficulties which one should face if she tries to insert it into a Keynesian intellectual and scientific project.

(2) 理論モデルの提示 (2,8)
2章 日本の長期不況と経済政策
Stagnation Dynamics and Japan's Long-run Stagnation
Yoshiyasu Ono
(Osaka University, Japan)

Japan has long been facing serious stagnation since the stock-price bubble burst in the early 1990’s. The government has been moving back and forth between the demand- and the supply-side views. It sometimes chose Keynesian expansionary policies and in others adopted neoclassical contractionary policies that were called ‘structural reform’. The R. Hashimoto and J. Koizumi administrations typically took the latter, but the economic performance was particularly bad under them. Using a dynamic stagnation model I examine the effects on employment and consumption of various structural-reform policies and compare them with those that obtain in the conventional neoclassical model and the Keynesian model.
There were three time periods in which the economic growth rate was negative in Japan. The first was 1993-94 under M. Hosokawa, the second was 1997-98 under R. Hashimoto and the third was 2001-02 under J. Koizumi. Among those Hashimoto and Koizumi insisted that the stagnation was caused by various supply-side inefficiencies and urged firms to dismiss surplus employees, promoted exit of inefficient firms, and cut fiscal spending, especially public-work related budget, to reduce the government size. They believed these policies to recover the overall efficiency. However, under their reforms the unemployment rate rapidly increased and stagnation became worse. Moreover, their understanding of the Japanese economy seems somewhat incorrect. The size of the Japanese government was in fact one of the smallest among OECD countries. It was also hard to believe that the Japanese supply side, which was believed to be the world most efficient in 1980s, suddenly became the most inefficient in the 1990s and caused stagnation to occur.
In contrast, Keynesians insisted that fiscal expansion created new demand and hence recovered business activity through the multiplier effect. However, the multiplier was estimated to be much smaller than they stated and hence they were criticized.
I discuss the effects of these neoclassical and Keynesian policies in the dynamic optimization framework in which persistent stagnation occurs and explore why they did not produce such effects as expected. It is shown that people’s desire for liquidity holding reduces consumption, causing deflation to arise, which makes holding money more advantageous and reduces consumption. In this situation the effects on consumption of various policies implemented under the name of ‘structural reform’, such as an increase in productivity, improving price/wage adjustment and a decrease in the government size, are completely opposite to those obtained in the neoclasical model. Whereas they increase private consumption in the neoclassical model, they lower employment and reduce private consumption in the present model, as experienced in Japan.
      The Keynesian multiplier effect, which obtains owing to neglect of the budget equation, does not work either since the standard dynamic budget equation is taken into account. Nevertheless, it is shown that public works spending raises employment and consumption. It is because it reduces the deflationary gap and hence makes it more advantageous for people to consume than to accumulate money. 


8章 『一般理論』 確率的マクロ均衡概念序説 
The General Theory : Toward the Concept of Stochastic Macro-equilibrium
Hiroshi Yoshikawa (University of Tokyo)

This paper surveys the controversies surrounding the General Theory.  First, we review the early reactions of such economists as Leontief, Hicks, Schumpeter, and Modigliani.  Modigliani established the long-lived thesis that the Keynesian economics makes sense under the assumption of inflexible wages/prices. 
  In section 2, we take up the up and down of the Phillips curves during the 1960’s.  During the 60’s, some economists kept asking themselves what was the essence of Keynes’ economics or the General Theory in the light of the neoclassical theory.  Clower, for example, made it clear that the General Theory or the Keynesian economics presumes that the economy is quantity-constrained, or more generally, imperfectly competitive.  Meanwhile, Friedman (1968) in his famous AEA presidential address rejected the existence of a widely accepted down and sloping Phillips curve in the long-run.  According to Friedman, the trade-off only temporarily exists between unexpected inflation and the unemployment rate.  Section 3 discusses the neoclassical macroeconomics such as Lucas’ rational expectations model, and Kydland-Prescott real business cycle theory. 
  In the heyday of the neoclassical macroeconomics, the reaction on the part of “Keynesians” is basically old wine in new bottles!  Many researchers attempted to “rationalize” inflexible prices/wages for they took inflexible prices/wages as the kernel of the Keynesian economics.  These research efforts were summarized by Mankiw and Romer (1991) under the heading of “New Keynesian Economics.”  In section 4, we discuss New Keynesian Economics. 
New Keynesian economics made a strong impact on the profession during the 1980’s.  However, it is, in our view, fundamentally misguided.  Most works of New Keynesian economics take the aggregate demand as synonymous with nominal money supply; see e.g. Blanchard and Kiyotaki (1987), Mankiw (1985) and other works collected in Mankiw and Romer (1991).  It is not surprising to find Mankiw and Romer (1991, p. 3) saying that “much of new Keynesian economics could also be called new monetarist economics.”  Thus, in this approach the primary agenda is to explain the rigidity or inflexibility of nominal price/wage in concurrence with “rationality” of economic agents.  This is in accordance with that textbook cliché that Keynesian economics makes sense only when prices are rigid: Old wine!  Effective demand in Keynes (1936) is, however, real. 
Section 5 introduces the reader to the concept of stochastic macro-equilibrium.  Keynes’ General Theory is a bold challenge to the neoclassical theory.  In the General Theory, Keynes pointed out that the utilization if production factors is not full, and, therefore, that factor endowment is not an effective determinant of equilibrium.  Keynesian economics has been long debated in relation to unemployment, particularly a very ambiguous notion of “involuntary” unemployment, and the rigidity of, prices/wages.  For Keynes’ economics to make sense, it is enough to assume that there is under employment in the sense that the marginal products are not uniform at the highest level.  In effect, what Keynes said in the General Theory is that in demand-constrained equilibrium, productivity of a production factor differs across firms and industries.  We explain that stochastic macroequilibium provides proper microfoundations for Keynes’ principle of effective demand.